■強度
強度が高いので、深埋設、浅埋設にも適しており、建設省「浅層化通達」の対象管となっています。また、とう性管なので、管に加わる土圧は、コンクリート管などの不とう性管に比べ小さく、埋設時の安全性に優れています。
○強プラ管の最大土かぶり （C基礎・砕石・T-25）
| 呼び径 |
1種管 |
2種管 |
| 200〜350 |
10.0m |
6.0m |
| 400〜450 |
9.0m |
6.0m |
| 500〜3000 |
8.7m |
5.7m |
○強プラ管の最小土かぶり「浅層化通達」
| 呼び径 |
車道下 |
歩道下 |
| 200〜300 |
舗装厚+0.3m
（当該値が0.6m未満の場合は0.6mとする） |
0.5m |
|
■水理特性
管の内面は滑らかで、粗度係数が小さいため、条件によってはコンクリート管に比べて口径を1サイズ小さくすることも可能です。また、同一口径の場合には、勾配を約2/3にすることができるため、低勾配の施工条件にも対応できます。
○マニング公式の粗度係数
| 管種 |
粗度係数 |
| 強プラ管 |
n=0.010 |
| コンクリート管 |
n=0.013 |
|
■水密性（※内圧強さはJSWAS K-2のみに規定）
継手部の寸法精度が良く、かつ受口部と挿口部が一体変形するため、高い水密性を確保し、軟弱地盤等の悪条件にも対応できます。また、内外水圧に対して試験水圧0.4MPaの水密性を確保します。 |
■内圧強さ（※内圧強さはJSWAS K-2のみに規定）
管体は継手と同様試験内圧0.4MPaに耐えうる性能を有し、地下水位10ｍ程度の水頭圧、および高い土被りにおいても満管以上の内水圧対応が可能となります。
|
■耐酸性（※ISO規格はJSWAS K-2のみに規定）
酸に強く、広い範囲の土質条件・水質条件に対応でき、電食の心配もありません。特に近年の下水道施設に対する耐酸性向上への要求に対応したものであり、その品質基準としてはISO規格を取り入れており、硫化水素による高濃度の酸性環境（pH0相当）にも対応できます。 |
■施工性
質量はコンクリート管の約1/5と軽量で、運搬や取扱いが容易なうえ、ゴム輪を用いたスリップオンジョイントでスムーズに接合できます。
また、コンクリート打ちなどの特別な基礎工を必要とせず、工期の短縮が可能です。
| 呼び径 |
管種 |
管厚(mm) |
質量(kg/m) |
比率 |
| 1000 |
強プラ管 |
20 |
141 |
1 |
| コンクリート管 |
84 |
761 |
5.4 |
| 2000 |
強プラ管 |
40 |
580 |
1 |
| コンクリート管 |
175 |
2,917 |
5.0 |
|
■耐震性
受口部の挿入代が大きく伸縮・可とう性にすぐれ、許容曲げ角度も大きいので、軟弱地盤や地震時における地盤変動にもよく順応でき、レベル2地震動でも対応できます。地盤の液状化対策に有効な砕石基礎も使用できます。
| 呼び径 |
P(mm) |
X(mm) |
許容曲げ角度 |
| 200 |
140 |
75 |
6°00' |
| 500 |
200 |
105 |
4°00' |
| 1000 |
220 |
105 |
3°30' |
| 2000 |
330 |
190 |
2°30' |
| 3000 |
430 |
255 |
2°30' |
|
■経済性
管材費及び土木工事費を合わせたトータルコストで経済的な管です。
強プラ管と鉄筋コンクリート管（HP）、ボックスカルバート（BOX）、リブ付きPE管の概算直接工事費比較
直接工事費比較検討結果
※画像をクリックで拡大します |
■内圧管施設計画の設計想定事例
内圧管仕様を有効に活用するため、下水道施設計画において次のような設計事例を想定しています。
事例（１）
既設の下水道施設を活用したネットワーク化において、満管以上の浸水時のリスクを考慮した設計
（国土交通省 「雨水管理総合計画策定ガイドライン（案）」より）
事例（２）
貯留能力を超えるような場合を想定し、隣接する排水区をネットワーク化。
満管以上の水位が想定され、内圧管設計となる。
■断面図（ネットワーク管の整備後）
（国土交通省資料を参照）
事例（３）
流下型貯留幹線において、管きょの一部増径により、貯留能力を向上。
満管以上の水位が想定され、内圧管設計となる。
※画像をクリックで拡大します
（国土交通省 「ストックを活用した都市浸水対策機能向上のための新たな基本的考え方−参考資料」より）
事例（４）
浸水対策においては、民間施設の貯留施設を対策計画に反映することもある。
下水道施設との接続などにおいて、満管以上の内圧設計が想定される。
（国土交通省 「官民連携した浸水対策の手引き（案）より）
事例（５）
雨水貯留管のポンプ排水において、満管以上の設計をすることで
より余裕がある施設設計が可能となる場合。
（国土交通省資料を参照）
※画像をクリックで拡大します
事例（６）
浸水地区の下水道管で、オンサイト貯留のための道路下貯留管を想定した場合、
満管以上の内圧設計により貯留量の増大を図ることが出来る。
（国土交通省「ストックを活用した都市浸水対策機能向上のための新たな基本的考え方−参考資料」より）
|
